気づけば40代も半ば、世間ではそんな団塊ジュニア世代も立派な大人　のはず。

昔の同級生達との食事や、趣味仲間で食事をする機会には現在の職場における

ポジションの話にもなることもあります。

　平社員→係長→課長→部長・・・・　そんな誰もが知る役職以外にも細かな

役職がいくらでもあるんでしょうが、今日はそんな記事です。

　以下は　　　　MOCHA　モカ　というサイトからの記事の引用です。

 

係長・課長・部長…昇進すると給与は実際どのくらい増えるのか

企業で働く会社員にとって「年収1,000万円超」は目標額のひとつであり、かつ、なかなか超えられない壁でもあります。では一体、会社内でどのあたりまで昇進すれば年収1,000万円がのぞめるのでしょうか。それは果たして可能なのでしょうか。そして年収をUPするには、私たちは今後どのように働いていけば良いのでしょうか。

部長クラスになっても、なかなか1,000万円に届かない

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」を参考に、従業員が100人以上の規模の会社の役職別平均賃金額をみてみましょう。

勤続年数が長くなるほど昇進のチャンスがあり、賃金も上がっているのが分かりますが、残念ながら部長級でもなかなか年収1,000万円には届かないようです。
もちろん、これはあくまでも平均なので、企業・業種・職種内容などにより大きく異なります。20-30代と若くして年収1,000万円超の人も存在するのです。

なお、ここで用いられている「賃金」は6月分の所定内給与額をいいます。
「所定内給与額」とは、労働契約等であらかじめ定められている支給条件、算定方法により6月分として支給された現金給与額（きまって支給する現金給与額）のうち、超過労働給与額（①時間外勤務手当②深夜勤務手当③休日出勤手当④宿日直手当⑤交代手当として支給される給与をいう。）を差し引いた額で所得税等を控除する前の額をいいます。

役職につける割合はどれくらい？

それでは次に、学歴別に役職につける割合をみていきましょう。

部長になれる年齢は、すべての学歴において50代以降になると比率が高まります。
このことから、勤続年数が長くなるほど昇進する機会があることが分かります。
55-59歳で大学・大学院卒の比率が17.3％と最も高く、一方で高卒はわずか3.8％です。

また、課長になれる年齢は40代から比率が上がり、大学・大学院卒では45－49歳で最も高く22.9％となっています。高卒では7.4％と、役職に付ける割合は学歴による差があることが明らかになっています。

いずれの年齢層、学歴でも役職につける割合は20％に満たず、昇進が狭き門であることを表しています。

1,000万円もらっている人の割合はどのくらい？

昇進の話からは少し外れますが、実際に1,000万円の給与を手にしている人はどのくらいいるのでしょうか。
１年を通じて勤務した給与所得者5,026万人について、給与階級別でみてみましょう。
1,000万円超の給与を得ている人は男女合計で248万9,000人。給与所得者5,026万人のうちのわずか5％に過ぎず、こちらもかなり狭き門であることが分かりますね。

年収をUPするにはどう働けばいい？

会社内で昇進するのも、年収をUPさせるのも難しいとなると、一体どうやって働いていけばいいのでしょうか。

例えば、以下のような選択肢が挙げられます。
・副業をはじめる
・投資をする
・より良い条件の会社に転職する
・労働市場での自分の価値を高める努力をする

ここでは、4つ目の「労働市場での自分の価値を高める努力をする」にフォーカスしてみましょう。

多くの日本の企業では、長年にわたって年功序列・終身雇用制度が守られてきました。しかし、時代は急速に変化しています。世界中で技術革新が繰り広げられ、競争が激化する時代に企業が生き延びていくには、従来の雇用制度ではもはや太刀打ちできなくなりつつあるのです。

今、企業に勤める人たちに求められるのは「エンプロイアビリティ」という、従業員として雇用される能力です。目まぐるしく変化する社会で必要とされる人材になれるよう、知識や技術、人間力を磨いて常にアップデートしておくことが大切です。そうすることで自分の価値が上がり、より良い条件の外資系企業などへの転職も視野に入れることが可能になってきます。

まとめ

 

会社に長年勤め続ければ自動的に昇進する時代は、もはや終わりつつあります。時代の変化を恐れず、柔軟かつタフな姿勢で新しいことに挑み続ける。それが今後の社会を生き延びていくためのカギとなります。年収をUPするには、自分の価値もUPしていくことが大切です。

 

　だそうです。

今思えば、修行中だった勤務医の頃は僕もサラリーマンでした。

役職は何もありませんでした。